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マルシェ、運営費改善や出店基準厳格化で収益向上へ 質を重視して長く運営できる店を出店－谷垣社長マルシェは収益性の強化を図る。原材料価格の上昇、景気の不透明感といった厳しい経営環境で「収益率向上が課題」（谷垣雅之社長）と位置づけ、店舗運営費用の低減や出店基準も厳格化する。同社では前期（３月期）に食材価格の上昇によってコストが2.2％上昇した。原価の上昇、売上伸び悩みなどで、08年３月期は当期純損失10億1500万円と初の最終赤字となった。原材料価格の上昇に合わせて「生ビールを３月下旬から10円値上げし、焼鳥などのメニューでも小幅ながら値上げした」という。価格改定で客単価は60～70円上昇したものの、客数の伸び悩みが続いている。「経営環境が厳しく、収益率の向上が課題となる。２～３年は厳しい舵取りを覚悟して堅実に進める」と方針を示している。今後は光熱費や消耗品などの見直しを実施する。 出店に際しても、出店基準を厳しくして失敗のない店舗展開を目指す。今期は直営店で27店舗の出店を計画する。「経営の質を重視した上での出店が必要。10年間続けられる立地や賃料を考えなければならない。収益性を１～２ポイント高めながら、長く運営できる店舗で社員の意欲を高めたい」と語っている。
（外食日報） |
