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ピザ協議会が設立15周年総会、自主行動計画を承認 コンプライアンス徹底を、国産食材の勉強会もピザ協議会は19日、東京・港区の日立金属高輪和彊館で09年度定時総会を開催した。今年度の事業計画では、市場の活性化に向けた「ピザの日」事業、国産食材に関する勉強会などに取り組む。「信頼性向上自主行動計画」を承認して、ピザ牛追う回の信頼性を高める施策を推進していく。今年で結成15周年を迎え、大河原愛子会長は「協議会の立ち上げによって日本中にピザを普及したいと考えた。米国では大きな市場を持っており、世界でも人気が高いメニュー。日本でもまだ拡大が見込める夢のある事業だ」と述べ、ピザの普及に向けた取り組みを推進していく。新年度事業計画では、市場活性化、勉強会、市場動向調査、行政官庁や関係団体との連携強化といった事業を承認。08年に出展した「チーズフェスタ」に今年もブースを出展予定。11月11日の「チーズの日」、11月19日のボジョレーヌーボー解禁日、11月20日の「ピザの日」と関連して認知されるように相乗効果を高める。勉強会では国産食材に対する関心が高まっていることから、北海道材料産地研究を主眼とした企画も進める。承認を得た「信頼性向上自主行動計画」に基づいてコンプライアンスの徹底し、会員社が実施する消費者の信頼性を高める取り組みに対して支援をしていく。 総会後の懇親会で、大河原会長は「ピザ協議会設立時、94年の市場規模は1770億円。この後、発展を遂げてピークの05年には2300億円に達した。07年には2063億円に減少したが、外食産業の市場規模が縮小するなかでピザは健闘している。米国では３兆5000億円の市場規模があり、ピザの可能性が感じられる。安全、安心、信頼のできる商品を提供するといった当たり前のことをしていれば、発展できる産業である。国産食材に対する関心も高まっていて勉強会を進める」とあいさつした。
（外食日報） |
