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JF調査、09年全店売上高は1.5%減、景況感悪化響く

 日本フードサービス協会(JF)は09年(1~12月)の外食産業市場動向調査をまとめた。全業態トータルの全店ベースの売上高は前年比1.5%減となり、03年以来6年ぶりの前年割れになった。売上高減少の要因として、ファストフード(FF)以外の業態で店舗数の減少が進んだこと、景況感の悪化で客数が伸び悩んだこと、客単価の下落が挙げられる。

 FF以外の業態はいずれも苦戦しており、各業態の売上高の減少率は4.7~7.9%と大きな前年割れ。景況感悪化の影響を受けて客数の確保が難しく、厳しさを感じさせる結果となった。調査対象店舗数の多いFFが売上高と客数を増やして全体を引き上げ、どうにか格好をつけた状況といえる。全店ベースの売上高が前年を上回ったのは、1月、4月、5月、10月の4カ月にとどまった。もっとも売上高の増加率が大きかったのは5月の2.1%増。

 09年の全店ベースの数値をみると、売上高98.5%、客数100.2%、客単価98.3%、店舗数99.9%。売上高、客数、客単価、店舗数のいずれも08年の増加から減少に転じた。

(外食日報)
2010年01月26日更新

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