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飲食店のIT活用を知る! インパクトのあるデジタルサイネージで集客を図る ~明治座における活用事例~

ITの活用は企業経営において重要な位置を占める。飲食店におけるITは本部の効率化、店舗の効率化などに使われているが、今回は集客のためのIT活用にスポットを当ててみたいと思う。飲食店における集客の一助にもなりうると考え、少々毛色は違うが、飲食チェーンも経営する明治座が劇場の集客のために活用するデジタルサイネージ(電子看板)について報告させていただく。

動画による効果的なプロモーション~デジタルサイネージ~

明治座外観創業1873(明治6年)、開場140年を迎えるという長い歴史を持つ明治座。時代劇、現代劇、歌謡ショーやミュージカル形態など幅広い公演を行うことで人気を博している。劇場のみならず、稽古スタジオ、俳優学校経営など演劇に深く関わったビジネスを展開する他、飲食店チェーンや不動産管理のビジネスも手がけている。明治座から始まったと言われる 「 幕の内弁当 」 は有名で、ケータリング事業では、江東区・東砂と荒川区・町屋を合わせて3工場を有している。

 

同社営業部副部長の赤俊也氏にお話を伺った。

 

デジタルサイネージ導入の目的

赤俊也氏当劇場は、お越しいただいたお客様を4時間ほど拘束することになります。芝居が3幕あって、その間に休憩が2回入ります。ビジネスモデルとしては、休憩2回の内、1回をお食事、もう1回を場内で買い物をしていただくことになります。食事とか買い物でまるまる休憩を取られることになりませんので、時間が余ったお客様に対して効果的なプロモーションをしたいということが導入のきっかけです。

もちろん、今までもポスターを貼ったり、チラシをお配りしたりしていましたけれど、ご覧になられているようでご覧になられていないようでした。理由のひとつとして、静止画だとインパクトに欠けてしまうのですね。そこで動画を使ったプロモーションを行おうということでデジタルサイネージを使ってみようと決めました。

そこで、東京エレクトロンデバイスさんの紹介で、株式会社NEXXさんと株式会社ハイテックシステムさんのデジタルサイネージ(電子看板)を 設置させていただきました。

 

どのようなコンテンツを流されるのですか?

動画による効果的なプロモーション~デジタルサイネージ~座長にもよりますが、基本的には、今回と次回の公演に関わるプロモーションを流しています。例えば宝塚出身の方が座長をやられますと昔からの宝塚ファンの方が、同じ演目を何度もリピーターとして来られる可能性が高いので、現在の公演のプロモーション動画を流すと効果的なのです。

 

導入効果について

動画による効果的なプロモーション~デジタルサイネージ~食事や買い物をされても、結構余った時間がありますので、食べながらでも立ち止まって、じっくりと見ていただいています。「 次回はこの公演をやるんだ 」 とか 「 私はこの演目が好きなんだ 」 とお話をされながら前の方へ来ていただいています。リピーターが多い公演の際には、場内でチケットを販売したのですが、想定以上に売上をあげることができました。副次的な効果としては、デジタルサイネージのすぐ横でプログラムを販売したのですが、この売上がかなり伸びました(笑)。

 

デジタルサイネージの長所

劇場内大画面で動画や音声を発せられるという動きがあることですね。私どもの業界は宣伝媒体としてはポスターとかチラシが主流なのですが、今後新たな方向性を模索する必要がありました。実際に動くものを入れることによって、足を止めてご覧になっていただく割合は増えました。また、システム構成が非常にシンプルで、DVDなどようなプレイヤーが必要なく、画面にコンテンツの入ったUSBメモリを挿すだけなので楽ですね。

今後の話になりますが、現在使っているのが52インチ画面なのですが、もう少し大きくしても良いかなと思っています。

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営業部 副部長 赤俊也氏

株式会社明治座
http://www.meijiza.co.jp/

本社 : 東京都中央区日本橋浜町2-31-1
創業 : 1873年(明治6年)
設立 : 1950年(昭和25年)5月

事業内容 : 演劇興行、不動産賃貸・管理、飲料ケータリング事業
制作協力:営業部 副部長 赤俊也氏

 

株式会社NEXX
http://www.nexx.co.jp/

本社 : 東京都千代田区麹町3-5 麹町シルクビル
代表取締役 : 由利 義和
TEL : 03-3511-7155
事業内容 : デジタルサイネージとドキュメントソリューションなど、世界の大手製造メーカーとの提携により先進的技術を組み込んだアプライアンス型電子機器に、NEXX独自のアプリケーションソフトウェア開発を加えたソリューション開発と販売。世界標準規格に準拠した、先進性能に特長があるソリューションの普及に努めているソリューションプロバイダー企業。

 

株式会社ハイテックシステム
http://www.hightech.co.jp/

本社 : 山形県山形市松波1丁目16-7
代表取締役 : 土屋 浩
TEL : 023-628-9455
事業内容 : 組込み製品(自社製品)の開発、インフォメーション端末(自社製品)の開発、デジタルサイネージ製品の開発、サーバ・ ネットワーク機器の開発、ネットワーク構築・運用・監視・保守、仮想化技術の開発、IDC(データセンター)事業、ホスティング事業、システム開発

 

東京エレクトロン デバイス株式会社
http://www.teldevice.co.jp/

本社 : 神奈川県横浜市神奈川区金港町1番地4 横浜イーストスクエア
代表取締役社長 : 栗木 康幸
TEL : 045-443-4000
事業内容 : 半導体製品、ボード製品、ソフトウェア、一般電子部品の購入・販売、および設計・開発を行うEC(電子部品)事業。ネットワーク、ストレージ、ミドルウェア、ソフトウェアの各ソリューションの購入・販売を行うCN(コンピュータ・ネットワーク)事業

文:齋藤栄紀

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